「責任・権限・義務」を等しく保つ！！三面等価の原則の重要性とは？

スタッフは自分に与えられた業務を行っていますが、その業務を遂行するために必要な「責任・権限・義務」が与えられています。

そして、スタッフがストレスなく働ける環境を整えるにはこの3つが等しくなるようにする”三面等価の原則”が欠かせません。

今回は、三面等価の原則がどのようなものなのかをまとめていきます。

組織をまとめているリーダーは三面等価の原則を理解し業務に役立てていきましょう。

三面等価の原則とは？

組織の中で仕事をする人には、その仕事に対する責任が課せられます。

そして、その責任を果たすために職務に応じた権限が与えられます。

与えられた権限は、その大きさによって責任を果たすための義務も大きくなります。

つまり、”責任”に応じた”権限”が与えられ、それに対しての”義務”が発生するわけです。

この「責任・権限・義務は相互に等しい関係にある」という考え方を　”三面等価の原則”　といいます。

三面等価の原則のバランスが崩れるとどうなるか？

「三面等価の原則」は、責任・権限・義務が相互に等しい関係にある状態のことを言います。

ですが、組織においてはこの「三面等価の原則」が相互に等しい関係にない場合があります。

もしも、等しい関係になっていない場合にどのようなことが起こるかを説明していきます。

①「責任」が大きくなってしまっている場合

三面等価の原則の中で「責任」が大きくなってしまっている場合には、同時に「義務」も大きくなってしまいます。

その状態で、それに見合った「権限」を与えられていないということは以下のようになります。

「責任」・「義務」 ＞ 「権限」

「権限」は与えられないが「責任」だけを押し付けられているような場合、その職員はかなり大きなストレスを抱えることになります。

また、「権限」がない状態では他のスタッフへの影響力も小さくなるので、業務を遂行するために大きな負担がかかることになります。

このような状態は、 ”マルチにある程度のことをこなす職員” に見られる傾向で、仕事だけをどんどん与えられるが役職などの権限は与えられない職員です。

できるからこそ与えられる仕事ですが、その人を認め大切にしなければ、いずれこの職場から違う職場へ引き抜かれる可能性もあります。

職場としては人材の放出に繋がらないように対応が求められます。

②「権限」が大きくなってしまっている場合

三面等価の原則の中で、「権限」が大きくなってしまっている場合というのは、 ”ヒラメ職員” に見られる傾向です。

「権限」 ＞ 「責任」・「義務」

このような場合、「権限」だけを振りかざしているので、仕事としての「責任」はとらず、もちろん「義務」という意識も薄いです。

しかし、このように見ているのは部下からの目線であり、あくまで自分自身では「責任」と「義務」を果たしていると自信だけは持っています。

そのため、この手の職員は ”他人に厳しく、自分に甘い” 傾向があります。

そんな人物なので、もちろん多くの部下からは嫌われているはずです。

また、このような職員は自分の気に入った職員を仲間に入れ込み、気に入らない職員を退職に追い込もうとする傾向もあるので会社としてはマイナス面が大きいです。

対応としては、オーナーや役職者の気付きが必要になるのですがヒラメ職員はかなりしたたかなので難しい問題になることが多いです。

小さい組織ほど崩れやすい三面等価の原則

職員数の多い会社ほど、組織としてのピラミッドがきちんと作られています。

人数の多さから派閥などはできやすいですが、それでも能力の高い職員がいる確率が高いのは確かです。

それに比べ、職員数の少ない会社では組織としてのピラミッドが曖昧なことが多いです。

職員数が少ない分、能力の高い職員がいる割合も低く、能力の低い職員が役職に就くことが多くなるからです。

その場合、「権力」を守るために能力の低い職員は”ヒラメ職員”になる傾向があり、組織として疲弊していくことになります。

「ヒラメ職員」はヒラメ職員同士では仲良くなるのですが、「能力の高い職員」が入職した場合、保身のためにその職員に対しての攻撃性が高まる傾向があります。

そのようなことにならないように、小さい組織ほどオーナーはきちんと人事面を考える必要性があります。

「責任・権限・義務」三面等価の原則｜まとめ

責任・権限・義務、この3つがバランス良い関係にあると、職場での問題が起きづらく職員がストレスなく働ける環境を整えやすいです。

三面等価の原則が保たれている状態でストレスを抱える職員がいる場合には、その職員の能力不足・キャパオーバーが考えられる状態であり、配置転換や役職の変更などの対応が必要です。

また、重要な業務であっても会社側の理解がないと、その業務自体が軽んじられてしまうこともあり、適正な業務の評価制度を構築できているかどうかも重要になります。