【土地探しで覚えておきたい】「建ぺい率」と「容積率」で変化する家の広さ


イチパパ(@1papa_life)です。今回は土地探しで覚えておきたい「建ぺい率」と「容積率」についてまとめていきます。
売られている土地には様々な法規制がかかっています。
そのため、土地探しをするときには、その土地にどのような規制がかかっているのかを確認することがとても大切です。
今回は、土地探しで覚えておきたい「建ぺい率」と「容積率」についてまとめていきます。

建ぺい率・容積率の概要
「建ぺい率」と「容積率」は、その土地に建てることのできる建物の大きさと広さの割合を定めたものです。
建ぺい率はその土地に建てることのできる建物の1階部分の床面積の割合が定められおり、容積率はその土地に建てることのできる建物の延床面積の割合が定められています。
建ぺい率 | その土地に建てることのできる建物の1階部分の床面積の割合 |
容積率 | その土地に建てることのできる建物の延床面積の割合 |
「建ぺい率」は1階部分の床面積の割合
建ぺい率は、その土地に建てることのできる建物の1階の床面積の割合のことで、以下の式で求められます。
建ぺい率(%)=(建物の広さ/土地の広さ)×100
仮に、100m²の敷地面積に家を建てるとき、建ぺい率50%の場合には1階部分の床面積が50m²までの建物しか建てることができないことになります。

購入した土地に対して、その土地いっぱいに大きな家を建てたい方もいるかもしれませんが、建ぺい率で決められた広さまでしか1階の床面積として使用することはできません。
つまり、どれだけ広い土地を購入しても、建ぺい率が低ければ思った通りの大きさの家を建てることはできないということになります。
建ぺい率は「風通し」や「防災」のために設けられている基準です。
もし、すべての家が建ぺい率100%で家を建ててしまった場合、家同士の隙間はなくなってしまうことになります。
そのような状態は、風通しも悪く、防災を考えても望ましくありません。
そのようなことにならないように、建ぺい率という基準を設け、家同士の隙間を作り、防災性に優れた街並みなるようにされています。
建物や土地の条件によって建ぺい率が緩和されることがあります。
その条件とは「防火地域・耐火建築物・角地」などの場合で、地域によっては10~20%建ぺい率を上がることがあります。
「容積率」は建物の床面積
容積率は、その土地に建てることのできる建物の延べ床面積(各階の床面積の合計)の割合のことで、以下の式で求められます。
容積率(%)=(延べ床面積/土地の広さ)×100
仮に、100m²の敷地面積に家を建てるとき、容積率80%の場合には、1階と階の床面積を合わせて80m²までの建物しか建てることができないことになります。

容積率では延べ床面積なので家の総面積を含めて計算を行います。
土地の広さに対して、建物全体(1階だけでなく2階以上も含める)をどのくらい広くできるかの割合ということになります。
容積率は人口をコントロールするための基準になります。
容積率の規制をしていないと、2階建てや3階建ての家がどんどん立ち並んでしまう可能性があります。
部屋数が増えるということは、人が住める場所が増え人口が増加していくことになり、それに合わせて、下水や道路などの人が暮らすための環境の整備が間に合っていないと、人が暮らすためのシステムが崩壊してしまいます。
容積率はそのようなことが起きないようにするための規制になります。
容積率の計算に使用する延べ床面積ですが、建物すべての面積をこの延べ床面積に加えなくてよいことになっています。
含まなくてよいものは、玄関・バルコニー・ベランダ・ロフトなどです。
また、地下室やビルトインガレージなどは、面積を割り引いて計算するようになっています。
建ぺい率・容積率の計算例
実際に建ぺい率と容積率の計算例を挙げて、建物の大きさにどのような違いが出るのかを確認してみます。
建ぺい率が異なる場合
敷地面積 | 建ぺい率 | 容積率 | |
---|---|---|---|
土地A | 50坪 | 60% | 100% |
土地B | 50坪 | 80% | 100% |
容積率が異なる場合
敷地面積 | 建ぺい率 | 容積率 | |
---|---|---|---|
土地B | 50坪 | 80% | 100% |
土地C | 50坪 | 80% | 150% |
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建ぺい率と容積率で変化する家の広さ|まとめ
今回は、土地の法規制にある「建ぺい率」と「容積率」についてまとめました。
土地探しをするときには、建ぺい率と容積率の計算方法を知っていた方が、その土地にどのような家を建てることができるのかを把握することができるので便利です。
広い土地を見つけても、建ぺい率や容積率が低ければ自分の希望する家を建てることができません。
見た目で土地選びをするのではなく、その土地にどのような法規制がかかっているのかもしっかり確認するようにしましょう。
